FAQ
よくあるご質問
入学後の授業内容について教えてください。
医療人に求められる知識・技能の習得に主眼を置いたカリキュラムの構成となっております。
65年以上の伝統の積み重ねに基づいた講義と実習を通じ、学生が学技の知識を修得しやすい環境づくりをしております。
1年を前期・後期に分けておりますが、定期試験については年3回実施されます。
既修得単位の認定について教えてください。
本校に入学する以前に学校教育法に基づく大学、短期大学若しくは高等専門学校、若しくは以下の養成施設※注1において、既に修得した科目のうち、本校が認めた科目については、本校に入学した後の本校における授業科目の履修により修得したものとみなすことができます。
1.基礎分野
対象科目・・・臨床心理、法と倫理、英語、人間と社会、基礎栄養、保健体育、コミュニケーション技法
2.専門基礎分野
対象科目・・・解剖学、生理学、運動学、病理学概論、リハビリテーション医学、衛生学・公衆衛生学
※注1
①柔道整復師法 ②あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師に関する法律 ③保健師助産師看護師法
④歯科衛生士法 ⑤診療放射線技師法 ⑥臨床検査技師等に関する法律 ⑦理学療法士及び作業療法士法
⑧視能訓練士法 ⑨臨床工学技士法 ⑩義肢装具士法 ⑪救急救命士法 ⑫言語聴覚士法
◎入学手続き時に履修科目ごとの修得単位数が記載された成績証明書や単位修得証明書などの書類が必要となります
★詳細については本校へお問い合わせください（電話 03-3461-4788）
各年次で科目を１教科でも落とすと進級出来ないのですか？
全ての科目が必修ですので、進級はできません。補習授業等、きめ細かな指導により、全員が進級できるよう、担任が指導しています。
奨学金制度としてどのようなものがありますか？
奨学金制度としては、（独）日本学生支援機構（旧 日本育英会）の奨学金、教育ローンとしては、日本政策金融公庫及びオリエントコーポレーションと提携している学費サポートプランを取り扱っております。日本学生支援機構の場合は、第一種奨学金及び第二種奨学金があります。人物・健康状態・学力・家計状況等を審査し、候補者の選考をしています。（詳しくは、本校までお気軽にお問合せください。）
入学後、転部、転科は可能ですか？
入学後は、卒業時まで選択された課程で学んでいただきます。
また、途中よりの転部、転科は原則としてできないことになっています。願書を提出される際に自分にとってよりよいコースを選んでください。
国家試験は難しいですか？
近年、国家試験の難易度はアップしていますが、本校はきめ細かな指導により、両校ともに常にトップクラスの合格率を誇り、高いレベルにあります。
在学中の勉学を確実に積み上げていただければ、試験は必ずクリアーできます。
国家試験合格率
| 本校現役合格率 （第1回～第30回平均） |
全国合格率 （令和3年度 第30回） |
|
|---|---|---|
| はり師 | 90.9% | 74.2% |
| きゅう師 | 91.1% | 76.1% |
| あん摩マッサージ指圧師 | 98.2% | 84.7% |
| 柔道整復師 | 86.6% | 62.9% |
学校の場所、周辺の環境はどうですか？
本校はＪＲ渋谷駅南改札西口から徒歩5分の交通至便なところにあります。
学校の周りには公開空地があり、駅至近の場所に位置しながら教育環境として好適な所です。
男女比、平均年齢を教えてください。
男女比
鍼灸校…男：約53％、女：約47％
柔整校…男：約70％、女：約30％
平均年齢
鍼灸校…約29.2歳
柔整校…約22.6歳
今まで卒業された方はどのくらいいますか？
鍼灸：約10,100名
柔整：約6,200名
多くの卒業生が関係分野のリーダーとして全国各地で活躍しています。将来開業にあたっても各同窓会によるサポートが可能です。
学生寮はありますか？
本校の学生寮はありませんが、提携不動産会社による学生マンションや学生会館を紹介しています。
学生マンション総合案内センター
-学生マンション.com、学生会館ドットコム-
【学生マンション】【学生会館（学生寮）】【一般物件】
共立メンテナンス
-学生会館GUIDE-
【学生会館（学生寮）】
日本鍼灸理療専門学校の学生会館一覧はこちら
日本柔道整復専門学校の学生会館一覧はこちら
ナジック
-学生マンション-
【学生マンション】【一般物件】
「高等教育の修学支援新制度(高等教育無償化)」について教えてください
令和2年度より、日本鍼灸理療専門学校・日本柔道整復専門学校は、高等教育無償化の修学支援対象校として認定されました。
この制度は学ぶ意欲はあるものの、経済的な理由で進学が困難な学生の皆さんに対し、国が「授業料・入学金の減免」「給付型奨学金」の２つの支援をするものです。
本制度の対象となる方は、住民税非課税世帯及びこれに準ずる世帯などの要件があります。
高校や大学等の成績だけでなく、明確な進路意識と強い学びの意欲、学修状況等をしっかり確認した上で学生に対して支援がなされます。
支援の対象者の要件等、高等教育無償化の詳細につきましては、以下をご確認ください。